【住友グループ】企業の就職偏差値ランキング!23卒・24卒最新版

就職偏差値

住友グループ・住友財閥に属する企業に特化した、最新版の就職偏差値ランキングをご紹介します。
本記事を読むと、総合商社からメーカー、銀行まで幅広いグループ企業の順位を理解できます。
住友グループのなかで、トップは金融のプロフェッショナル採用を行うSMBC日興証券、次点でスペシフィック採用を行う三井住友海上がランクインしました。

就職偏差値とは

就職偏差値とは、入ったらいかに「すげーっ」と思われるか、
ドヤれるか」といった軸で決められています。

これは入社難易度に比例するため、入社難易度とイコールと考えてください。

 

先に断っておくと偏差値自体は主観的かつ曖昧なものですが、
これからのキャリアを切り拓いていく学生にとっては重要な企業選びの軸の一つになります。

 

就職偏差値の判断軸について

 

就職偏差値は以下の①→②→③の順に検討されています。

 

①選考の難易度

 

選考の難易度とは、「人の質」を指しています。

 

・人の質(エントリー者の学歴、併願先)

 

人の質とは、ずばり「どの大学に所属しているか」がメインになります。

特に、「東京一工」(東京大学、京都大学、一橋大学、東京工業大学)の学生が内定者の中心といった企業は就職偏差値において高く評価されています。

またかなりレア者ですが、中にはスタンフォード大学、カリフォルニア大学、マサチューセッツ工科大学など海外大学の内定者もおり、偏差値ポイントは跳ね上がります。

 

東京大学

 

②ステータス性

 

ステータス性とは、①の「選考の難易度」に以下の要素を加えたものです。

 

・社格(業界順位など)

 

社格とは企業の格重厚感ブランド力社会的影響力など、
複数の要素で構成されているものです。

社格が高ければ高いほど、

①関係先企業へのバイイングパワーが強く交渉しやすい
②就職後の転職活動が容易
③役職定年後の待遇が良い(出向など)
④内定先自慢を生涯に渡って可能

 

など多くのメリットを持っています。

 

・年収(ジョブ型、転職で伸ばせるかも含む)

 

東京商工リサーチによると、
上場企業(2018年決算、2591社)の平均年収は606万2000円だそうです。

高年収を得たい学生にとっては、この平均年収を大きく上回りたいという思いがあります。

 

世間的には平均年収「800万円」を超えると高年収、高学歴層の基準でいうと平均年収「1000万円」を超えると高年収という感覚でしょう。

ここでいう高学歴層とは、MARCH関関同立以上の大学出身者を指しています。各大学の就職実績よりこの大学群がボーダーになると考えています。

 

 

・勤務地(東京勤務が至高)

 

いかに東京などの都心、または海外駐在が可能かどうかがこの項目に含まれます。

多くの学生にとって、国内外含めアーバンライフ(都会での生活)は憧れそのものです。

欲しいモノがすぐに手に入り、
行きたいライブやイベントに気軽にアクセスできるなど多くの魅力が都会にはあるからです。

また海外駐在においては、企業のカネで語学力をアップさせたり、レジュメ映え(転職活動時に加点)を行える点が高く学生に評価されています。

一方の地方都市への全国転勤がある企業は、人生設計が難しい点から嫌悪されがちです。

 

ニューヨーク

 

・業務内容(知識集約型か労働集約型かなど)

 

知識集約型とは、
企業が収益をあげていくうえで、知識や技術力が利益の源泉となるタイプをさします。

具体的には、コンサルティング・ファーム、PEファンド、製薬企業、ファブレス企業(GAFAM、キーエンスなど)があります。

 

 

一方労働集約型とは、企業が収益をあげていくうえで、
機械化が難しく人による単純労働が利益の源泉になるタイプをさします。

一般的には、飲食業、介護、運送業などが該当しています。

 

これら2分類を踏まえ高収入を得ていくうえでは、
知識集約型≫労働集約型という関係が成り立つといわれています。

 

③企業の魅力

 

企業の魅力とは②の「ステータス性」に加えて、
「WLB(ワークライフバランス)」の要素を組み入れたものです。

 

・wlb(業務負荷、労働時間など)

 

・残業時間

 

最近は定時であがり、趣味の時間に充てたいと考える学生は多くなっています。

健康的で充実した生活を過ごしていくうえで、
人間らしい働き方ができるかどうかは重視されるべき項目です。

企業のなかには、当初からみなし残業として45時間を与える労働契約をしているところもあり、
要チェックです。

 

みなし残業

みなし労働時間制とは、外回りの仕事が多い営業職など、企業側が労働時間を把握しにくい職種に対して適用が可能な制度で、「毎月〇〇時間働いている」と定めて、そのみなし時間分の給与が支払われる制度です。 みなし時間が1日8時間の法定労働時間を超える場合、その超過分が「みなし残業」と呼ばれ、割増賃金が適用されることになります。
参照: ak4.jp/column/deemed-overtime-payment/

 

 

・年間休日

 

労働条件総合調査 によると、年間休日の平均は108日だそう。
特に完全週休2日制を採用している企業は、年間休日数が120日前後になる計算になります。

土日祝を還元して仕事をしている企業も一定数あるため、
東洋経済新報社の就職四季報2022年版に掲載されている有給取得日数」の確認が最も手っ取り早く、手元に常備しておきたい書籍です。

住友グループとは

©住友生命

住友グループについて、住友グループ広報委員会により以下のように説明されています。

「住友グループ各社は、約400年の歴史を持つ住友家の諸事業を母体として生まれ発展してきました。 活躍の場は世界に広がり、分野も多岐に亘っております。」

以上の説明からわかるように、住友グループは住友家が行っていた家業が徐々に大きくなり、
それぞれが企業として大きく成長していったのです。

特に、住友グループのなかでも事業規模が大きな、
住友商事、住友電気工業、日本電気 (NEC) 3社が「住友新御三家」とよばれています。
かつては、三井住友銀行、住友金属工業、住友化学3社が「住友御三家」とよばれていましたが、
住友金属工業がグループ外企業となったことなどから、影響力を失いつつあります。

住友グループに所属する企業一覧

住友化学

住友重機械工業

三井住友銀行

住友金属鉱山

住友商事

三井住友信託銀行

住友生命保険相互会社

住友倉庫

住友電気工業

三井住友海上火災保険

日本板硝子

NEC

住友不動産

住友大阪セメント

三井住友建設

住友ベークライト

住友林業

住友ゴム工業

大日本住友製薬

三井住友カード

住友建機

住友精化

住友精密工業

住友電設

住友電装

日本総合研究所

三井住友ファイナンス&リース

SMBC日興証券

SCSK

住友理工

日新電機

明電舎

住友三井オートサービス

本記事では、全ての企業の就職偏差値を紹介するのではなく、
MARCH・関関同立勝ちラインの企業までを紹介します。

【住友グループ】就職偏差値ランキング【最新版】

74          SMBC日興証券IB部門

71          三井住友海上(スペシフィック) SMBC日興証券GM部門

70          住友商事

=====東京一工勝ち=====

67          住友不動産

66          日本総合研究所

65          住友化学

63          住友電気工業 三井住友銀行 三井住友信託銀行 三井住友海上火災保険

=====早慶地帝勝ち=====

62          NEC 三井住友カード

61          住友生命保険

60          住友金属鉱山 住友重機械工業 住友林業 SMBC日興証券

=====MARCH関関同立優秀層勝ち=====

59          三井住友ファイナンス&リース

58          大日本住友製薬

57          住友倉庫 SCSK

55          三井住友建設

=====MARCH関関同立勝ち=====

※特別表記がなければ全国転勤あり通常総合職を指す
※東京一工(東京大学、京都大学、一橋大学、東京工業大学の略称)
※早慶地帝(早稲田大学、慶應義塾大学、北海道大学、東北大学、名古屋大学、大阪大学、九州大学の総称)

以下の記事に掲載されているデータから住友グループの企業のみを抜粋しました。

ポイント

・金融プロフェッショナル職や総合商社など、高年収企業への人気が高い

・採用人数大幅減の流れから、数年前と比較してメガバンクの難易度が上昇

・メーカーのなかでも、化学、非鉄金属メーカーの難易度が高め

・DXブームによりSIerの存在感が大きくなりつつある

まとめ

いかがだったでしょうか。

住友グループは多種多様な事業を展開しているため、
時代によってグループのなかでどの企業が高くなり、低くなるか?が変化してきました。

現時点で高く評価または低く評価されている企業でも、
5年後、10年後の順位は大きく変わっているかもしれませんね。

企業研究には、スカウトサイトを使ってみよう

就活生のなかには、

「就職活動はしているつもりだけど、企業が多すぎる
「結局、自分はどの企業や業界に向いているんだろう」

といった、不安や悩みごとがある方も多いのではないでしょうか。
それもそのはず、大手企業と呼ばれる東証一部上場の企業だけでも2000社以上あるからです。
それでも日本には386万社もあるため、全体のたった1%未満です。

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